TWX-21 2000年問題に関するFAQ(Frequently Asked Questions)
2000/1/1 更新
[TWX-21センタの2000年問題対応]
- Q1-1
- TWX-21システムは、2000年問題を解決していますか?
[TWX-21クライアントソフトウェアの2000年問題対応]
- Q2-1
- TWX-21のクライアントソフトウェアは、2000年問題に対応していますか?
- Q2-2
- トランスレータ機能ならびにVANTOPIA-TWX for EIAJ(標準機能)での運用上の制限事項とは何ですか?
- Q2-3
- TWX-21 クライアントソフトウェアに対して、日立の提供するツール「日立オープンミドルウェア
西暦2000年非対応製品チェックツール」を実行したところ、JP1/Scriptにおいて「not support」となりました。JP1/Scriptの2000年対応はどうなっていますか?
- Q2-4
- 2000年対応しているソフトウェアはいつまで使い続けられますか?
[クライアントの前提環境]
- Q3-1
- TWX-21のクライアントソフトウェアを使用していますが、2000年問題に関して注意することはありますか?
- Q3-2
- 上記の前提ソフトウェアに関する詳細情報や対策版はどのようにすれば入手できますか?
- Q3-3
- Microsoft社のホームページから入手した対策版のインストール作業や、インストールに伴う問い合わせの回答はTWX-21で対応しますか?
- Q3-4
- TWX-21のクライアントソフトウェアをインストールしているPCにも2000年問題はあるのですか?
[データの扱いについての注意事項]
- Q4-1
- EIAJフォーマットにおける2000年対応の考え方はどうなっていますか?
- Q4-2
- HITVANフォーマットにおける2000年対応の考え方はどうなっていますか?
- Q4-3
- VANTOPIA-TWX for EIAJ(標準機能)やVANTOPIA-TWX for HITVAN(標準機能)で出力したデータやトランスレータがトランスレートしたデータを取り込んで処理する自社システムを持っています。注意する点は何ですか?
- Q4-4
- 必ずEIAJ標準に準拠した年号処理が必要ですか
- Q4-5
- VANTOPIA-TWX for EIAJ(標準機能)、VANTOPIA-TWX for HITVAN(標準機能、受注管理機能)の2桁の年号処理について教えてください
[その他]
- Q5-1
-
- 万が一、2000年問題が発生したときの対応策を提示してください
[TWX-21センタの2000年問題対応]
- Q1-1
- TWX-21システムは、2000年問題を解決していますか?
- A1-1
- TWX-21センタで運用されていますTWX-21のサーバシステムは、開発当初から2000年問題を意識して開発しており、ソースコードレビューレベルでの2000年問題をクリアしております。マシンの実日付を2000年代とした最終確認テストを行い、問題のないことを確認しております。
またTWX-21のサーバシステムが使用しております他社製ソフトウェア(オペレーティングシステム)に一部2000年問題未対応の個所が存在することが開発・販売元より連絡を受けております。当該ソフトウェアの2000年対応版はすでに提供されており、、全サーバの入替えは1999年6月6日に完了しております。
[TWX-21クライアントソフトウェアの2000年問題対応]
- Q2-1
- TWX-21のクライアントソフトウェアは、2000年問題に対応していますか?
- A2-1
- 平成11年2月以前に出荷しましたR3.0以前のトランスレータ機能ならびにVANTOPIA-TWX for EIAJ(標準機能)でご使用いただいているCII対応トランスレータに運用上の制限事項が存在します。
その他現在ご使用いただいているクライアントソフトウェアにつきましては、サーバと同じくソースコードレビューレベルでの2000年問題をクリアしており、マシンの実日付を2000年代とした最終確認テストを行い、問題のないことを確認しております。
- Q2-2
- トランスレータ機能ならびにVANTOPIA-TWX for EIAJ(標準機能)での運用上の制限事項とは何ですか?
- A2-2
- 平成11年2月以前に出荷しましたR3.0以前のトランスレータ機能ならびにVANTOPIA-TWX for EIAJ(標準機能)でご使用いただいているCII対応トランスレータに運用上の制限事項が存在します。
変換ログ、エラーログ出力の際、西暦2000年以降になると100/08/08のように1900年からの経過年数を表示しております。変換ログ、エラーログに出力された年表示を解釈する際、年表示に1900を足した西暦に読み替えていただきますようお願いいたします(例:101と表示されている場合、
101+1900 = 2001年と読み替えます)。
また、VANTOPIA-TWX for EIAJ(標準機能)が作成しますトランスレータログリストにおきましても、同様に、2000年以降は年号が100/08/08(2000年8月8日の場合)のように3桁で出力されます。
上記問題のあるソフトウェアをご使用のお客様に対しては、別途弊社よりご連絡差し上げます。
- Q2-3
- TWX-21 クライアントソフトウェアに対して、日立の提供するツール「日立オープンミドルウェア 西暦2000年非対応製品チェックツール」を実行したところ、JP1/Scriptにおいて「not
support」となりました。JP1/Scriptの2000年対応はどうなっていますか?
- A2-3
- TWX-21 クライアントソフトウェア 03-20以前のバージョンに対して2000年問題チェックツールを実行した場合、バンドルされているJP1/Scriptに制限事項があるため「not
support」と なります。 但し、TWX-21サービスで使用する機能ではありません。そのため、TWX-21として特に注意することはありません。
- Q2-4
- 2000年対応しているソフトウェアはいつまで使い続けられますか?
- A2-4
- 2037年を過ぎると日付を表す内部コードに桁溢れが生じることが知られています。よって、マイクロソフト社のオペレーティングシステムやTWX-21のクライアントソフトウェアを開発した環境も、2038年以降は対応しておりません。
[クライアントの前提環境]
- Q3-1
- TWX-21のクライアントソフトウェアを使用していますが、2000年問題に関して注意することはありますか?
- A3-1
- TWX-21のクライアントソフトウェアが前提とするソフトウェアについて、2000年問題に一部制限があることが知られております。
修正プログラム(対策版)については、マイクロソフト社から無償で提供されております(Windows 95の問題を除く)ので、必要に応じて対策版の取得と組み込みを行うことで問題点は解決されます。
問題点の大半は「小さな問題」と分類されており、TWX-21の業務で使用する限りにおいては問題にはならないと判断されます。また、一部の問題につきましてもTWX-21の業務に影響を与えるかどうか調査を行い、問題のないことを確認しております。
しかし、TWX-21の業務に影響を与えない場合でも、2000年問題を含んだシステムを使い続けることは2000年問題発生の危険性を持っており、種々の要因で動作が不安定になることも考えられます。マイクロソフト社の対策版の取得と組み込みをお勧めします。
- Q3-2
- 上記の前提ソフトウェアに関する詳細情報や対策版はどのようにすれば入手できますか?
- A3-2
- Microsoft社のホームページ(http://www.microsoft.com/japan/)またはそのミラーサイト(http://www.asia.microsoft.com/japan/)から情報や対策版(対策版として提供されているものは無償)は入手できます。
2000年対応情報のURLはhttp://www.asia.microsoft.com/japan/year2k/ です。
- Q3-3
- Microsoft社のホームページから入手した対策版のインストール作業や、インストールに伴う問い合わせの回答はTWX-21で対応しますか?
- A3-3
- WindowsやInternet Explorerのインストールやアップグレード作業はお客様御自身で行っていただきます。TWX-21ヘルプデスクでは、WindowsやInternet
Explorerのインストールやアップグレードに関するお問い合わせには対応しかねますので、ご了承下さい。
インストールやアップグレード作業は、別途エンジニアリングサービス(有償)にてお受けすることは可能です。
- Q3-4
- TWX-21のクライアントソフトウェアをインストールしているPCにも2000年問題はあるのですか?
- A3-4
- ご利用いただいているPCが2000年問題に対応しているかどうかの確認も行った方がよいでしょう。それぞれの販売元にお問い合わせ下さい。
FLORAシリーズにつきましては、日立の2000年対応ホームページ(http://www.hitachi.co.jp/Prod/comp/2000/2000.htm、FLORAシリーズはhttp://www.hitachi.co.jp/Prod/comp/2000/guide/pc01.htm)でも情報発信しております。
[データの扱いについての注意事項]
- Q4-1
- EIAJフォーマットにおける2000年対応の考え方はどうなっていますか?
- A4-1
- EIAJ標準では日付表示を6桁(YYMMDD)で表わしており、年の表示は西暦の下2桁を用いています。EIAJ標準では日付表現の有効範囲を1951年〜2050年としているため、年表示が51〜99のものは1900年代、00〜50のものは2000年代と解釈する必要があります(EIAJ-EDI標準1997年版 資料編 メッセージ設計基準(資4)参照)。
- Q4-2
- HITVANフォーマットにおける2000年対応の考え方はどうなっていますか?
- A4-2
- HITVANフォーマットは、EIAJフォーマットと同様に日付表示を6桁(YYMMDD)で表わしており、年の表示は西暦の下2桁を用いています。しかし、EIAJ標準と異なり日付表現の明確な有効範囲を規定しておりません。
- Q4-3
- VANTOPIA-TWX for EIAJ(標準機能)やVANTOPIA-TWX for HITVAN(標準機能)で出力したデータやトランスレータがトランスレートしたデータを取り込んで処理する自社システムを持っています。注意する点は何ですか?
- A4-3
- お客様の自社システムがとりこんだ2桁の年号を正しく処理する必要があります。EIAJフォーマットの場合はEIAJ標準に準拠して年表示が51〜99のものは1900年代、00〜50のものは2000年代と解釈する処理が必要です。もし、お客様の自社システムが本処理を正しく行っていないと、2000年を1900年と解釈する可能性もありますので、至急調査および対策をお勧めします。
HITVANフォーマットについても同様に、2桁の年号を正しく処理する必要があります。HITVANフォーマットでは日付表現の明確な有効範囲を規定していないため、1900年代と2000年代の解釈の境界を何年とするかはお客様の判断に委ねられます。お客様のシステムをいつまで使い続けるかなどを考慮して境界の年号を決定してください(例えば、EIAJフォーマットと同様に50年を境界にするのも良いと考えられます)。
- Q4-4
- 必ずEIAJ標準に準拠した年号処理が必要ですか
- A4-4
- いいえ。例えば、年表示が31〜99のものは1900年代、00〜30のものは2000年代と解釈する処理であっても2030年までは正しく動作します。
- Q4-5
- VANTOPIA-TWX for EIAJ(標準機能)、VANTOPIA-TWX for HITVAN(標準機能、受注管理機能)の2桁の年号処理について教えてください
- A4-5
- VANTOPIA-TWX for EIAJは、EIAJ標準に準拠して年表示が51〜99のものは1900年代、00〜50のものは2000年代と解釈しています。
VANTOPIA-TWX for HITVANは、年表示が31〜99のものは1900年代、00〜30のものは2000年代と解釈しています。
両者の2桁の年号の扱いが異なりますが、一般に、2038年以降は現在のソフトウェアは動作しなくなることが知られております(日付の内部表現が2037年で桁溢れを生じます)。よって、2030年代以降も現在のソフトウェアを使い続けることは出来ませんので影響はないと考えています。
[その他]
- Q5-1
- 万が一、2000年問題が発生したときの対応策を提示してください
- A5-1
- TWX-21は、上記のように2000年問題に対しては万全の体制で臨む所存ですが、万が一、2000年問題が発生した場合、以下のような対応をお願いいたします。
◎2000年問題が発生した場合(システム停止や誤動作等)、ただちにお客様に障害の状況と復旧見込みをご連絡さしあげます。
◎復旧につきましてはデータの損失防止等を含めお客様の業務への影響を最小限に食い止め、早期に定常の業務が続行できるよう最大限の努力をします。
◎しかし、万が一、TWX-21センタでのデータの損失や停止期間の長期化が発生した時の対応も事前に想定する必要があります。
お客様におかれましては、データのバックアップと、システム停止期間が長期化した場合は別の手段(メール、ファクシミリ等)でお取り引き様とのデータの交換を実施していただきますよう、よろしくご理解をお願いいたします。
尚、上記対応につきましては、想定される最悪のケースを提示しております。想定される具体的な個別ケースについての対応は現在検討中です。TWX-21は当初から2000年問題を意識して開発しており、また各種確認テストを実施しているため、2000年問題が発生する可能性、特に業務に影響を与える可能性は、従来システムと比較すると限りなく低いものと判断いたしております。
万が一、2000年問題の発生により損害が発生した場合、別途締結しているTWX-21利用に関する基本契約書に定められた条項にしたがって、誠意を持って対応させていただきます。
以上
他社所有商標に対する表示
Microsoftは,米国およびその他の国における米国Microsoft Corp.の登録商標です。
Windowsは,米国およびその他の国における米国Microsoft Corp.の登録商標です。
Windows NTは,米国およびその他の国における米国Microsoft Corp.の登録商標です。
略称説明
本ページでは、次に示す製品を、Windows 95 と表記しています。
Microsoft(R) Windows(R) 95 Operating System
本ページでは、次に示す製品を、Windows 98 と表記しています。
Microsoft(R) Windows(R) 98 Operating System
本ページでは、次に示す製品を総称して、Windows NT 4.0と表記しています。
Microsoft(R) Windows NT(R) Workstation Operating System Version 4.0
Microsoft(R) Windows NT(R) Server Operating System Version 4.0
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